DXと聞いてあなたはどんなイメージを思い浮かべますか？DXという言葉は誰もが一度は聞いたことがあると思います。
会議や商談、資料やメールなど様々なところで触れる機会は多いでしょう。最近はDXについてのコマーシャルも見かけるようになりました。あらゆる人たちがDXを推進しようとしています。
ではなぜDXを推進すべきなのでしょうか。
また、そもそもDXとはどのようなものなのでしょうか。
様々な技術が進化したいま、DXを推進し、導入することで生産性を向上させることができます。
この記事では、DXの定義やポイントを解説し、ビジネスで簡単に導入できるDXもご紹介していきます。
DXとは？
DXの定義
DXの定義を調べると、様々なサイトが出てきます。それだけたくさんの人が注目しているのですが、国も例外ではありません。
ここでは経済産業省が示した定義をご紹介します。
“ビジネス環境の変化に対応し、デジタル技術を活用してサービスやビジネスモデルを変革するとともに、業務、組織、企業文化、風土を変革し、競争の優位性を確率すること。”
引用：経済産業省「DX推進ガイドライン」
DXを簡潔に表したとても分かりやすい定義です。
ぜひ、こちらの定義を覚えておきましょう。
DXの本質
DXを推進する上では、DXの本質の理解がとても大切です。間違った認識のままでは、間違ったプロジェクトを進めることになりかねません。
DXはDigital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略語です。英語にはTransをXで表すという習慣があるためDTではなく、DXと表記されます。
気をつけないといけないのは、DX＝デジタル化ではありません。
DXというのは先ほどの定義でもあった通り、デジタル技術を活用して業務、組織、企業文化、風土を変革することを指しています。
「試しにデジタル技術を導入してみた」、「新しいソフトウェアを入れて会計の手間が省けた」ではDXと呼ぶことはできません。
確かに効率化されたことは素晴らしいことですが、それらはDXのほんの一部に過ぎません。
そのデジタル技術を導入してビジネスに変革が起こせるのか、自分の業務範囲だけでなく会社や生活全般の流れを捉えていく必要があります。
DXを推進すべき理由
DXがこれほどまでに叫ばれているのには、もちろん理由があります。それは、私たちが抱える課題を解決するためです。
「デジタル技術があるから導入しなければいけない」のではなく、「課題を解決できるデジタル技術があるから導入する」のです。
DXにより変革を起こし、働き方改革や2025年の崖問題、レガシーシステムの刷新といった課題を解決していきましょう。
DXに関するデジタル技術の例
ここではデジタル技術に関する例をいくつかご紹介します。
AI
AIとは人工知能のことで、コンピュータがデータの分析や学習を行うことによって、人間のような知能を模倣させることです。
音声認識やチャット機能など、私たちの生活でも実際に活用する機会は多くなって来ました。最近では、ChatGPTというAIが話題です。
質問を打ち込むと、まるで人間と会話しているかのようにAIが精度の高い解答をしてくれます。
分からないことがあれば検索エンジンで調べるという流れに変革が起きるかもしれません。
IoT
IoTはInternet of Thingsの略で訳すと「モノのインターネット」という意味です。
いままでネットに繋がっていなかったモノをネットに繋げることで、その情報をデータ化できるようになります。
例えば、エアコンをネットに繋げるてスイッチのオンオフをスマホでできるようにする、重量計をネットに繋げて載せているものの個数を重量から把握するなど様々なことがデータ化できます。
AR・VR
ARとはAugmented Realityの略語です。現実世界にデジタルの世界を拡張することを指します。
AR用のコードをスマホにかざすと画面を通して、そこにキャラクターや物が現れるような体験ができます。
VRとはVirtual Realityの略語です。仮想現実とも呼ばれており、コンピュータ上に空間を作り出すことです。
専用の機器を使うことであたかも仮想現実にいるような体験ができます。
クラウド
ユーザーがインターネットを通して、アプリやソフトの利用、データの保存ができるサービスのことを指します。
ユーザー自身の端末にあるのではなく、他の場所にあるアプリやデータを利用します。
インターネットさえ使用できれば、どこにいてもどの端末でもそのデータにアクセスできます。
そのためデータの編集や共有を簡単に行うことができるようになります。
ビジネスですぐに導入できるDX
ペーパーレス化
ペーパーレス化とは、紙の媒体を電子化することです。
紙で保管していた資料を電子化することにより、省スペースになり検索性も向上します。
また、紙代の節約や、紙の生産に使う木々の保護につながります。電子帳保存法も施行されるなど国も推進している動きです。
電子化した紙をクラウドに保管しておけば、どこにいても確認ができるため仕事の効率が上がり、予想以上の効果が見込めるかもしれません。
データの蓄積・分析・活用
日頃、業務的に流しているデータを蓄積していますでしょうか。もしかしたらそのデータは、非常に価値のあるものかもしれません。
顧客データ、在庫データ、発注データ、POSデータなど様々なデータが発生していると思います。
そういったデータを蓄積し、分析することで新たなビジネスを考えたり、抱えていた課題を解決することができるようになる可能性があるのです。
例えば、仕入の適正数量と価格を導き出すことや、発注を自動化することができるようになります。
RFID
電波によってICタグの情報を非接触で読み書きするシステムのことです。もっと分かりやすく言えば、データの書き込まれたタグをリーダーで読み取るシステムです。
身近なところであれば、ユニクロがこのシステムを導入して在庫管理とレジの簡素化を行いました。商品の入ったカゴをボックスに入れると自動で読み込んでくれるあのレジのことです。
他にも工場内で在庫管理に使われていたり、回転寿司のお皿の裏についています。
非接触型なので、バーコードのように一つひとつ近づける必要がなく広範囲に一括で読み取りが可能です。
世界規模でも注目されており、アメリカの最大手スーパーであるウォルマートでも導入されています。
いまあげた3つの事例に関して、当社はノウハウを持っています。
お困りの方はぜひお気軽にお問合せください。
まとめ
