当社オリジナルのポリエチレン手袋を開発!共同仕入で価格メリットを実現しました

スーパーマーケットのグループ会社である当社は、バックヤードで使用する消耗品のオリジナル開発も行っています。

オリジナルの開発をすることで現場の意見をダイレクトに反映させることが可能となります。

また、海外拠点や輸入機能を自社で持っているため、国内だけでなくよりコストメリットの出せる海外からも仕入ができます。

今回は、当社と協力関係にある山口県のスーパーマーケット様と共同で仕入をしているオリジナルのポリエチレン手袋の提案についてご紹介いたします。

当社オリジナルのポリエチレン手袋は、海外の拠点であるベトナムにて製造を行い、輸入しています。

ポリエチレン手袋とは

ポリエチレン手袋の説明

ポリエチレン手袋とは、その名の通りポリエチレンが素材の手袋です。

素材となるポリエチレンには、低密度ポリエチレン(LDPE)と高密度ポリエチレン(HDPE)があります。
低密度ポリエチレンは柔らかい手触りで、高密度ポリエチレンはシャカシャカとした手触りです。

使い捨て手袋として作れられていて、食品加工から医療や清掃など様々な場面で使用することができます。

当社の「CRポリエチレン手袋」は、低密度ポリエチレン素材、外エンボス加工で、盛り付け作業などに最適です。

CUSTOMER

山口県のスーパーマーケット

九州のスーパーマーケット

お客様に安全安心な食品をお届けするためには、衛生消耗品が欠かせません。
素手で食品に触れないために、バックヤードではポリエチレン手袋をして食品の加工や盛り付けを行います。
原料や光熱費の値上がある中、必要不可欠な衛生消耗品の値上もあるのはかなりの痛手です。
商品をリーズナブルな価格にするためにも、コストを抑えられるところは抑えていく必要があります。

お客さまのお悩み

  • 値上が続いているため、できるところでコスト削減をしていきたい

  • 自社のみではコスト削減の限界が見えてきた

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お客さまのお悩みを中部流通の"現場力"が解決いたします。

  1. solution

    当社の海外機能を活かして、コストメリットのあるポリエチレン手袋を開発した

  2. solution

    同じポリエチレン手袋を共同仕入することにより、ボリュームディスカウントを行った

  3. solution

    グループの物流とタッグを組み、物流の課題も解決した

改善効果

  • ポリエチレン手袋のコストを削減することができた

  • コストを削減するだけでなく、手袋のスペックアップをすることができた

中部流通の"現場力"を
インタビュー

CONSULTANT

販売部資材課 高田

販売部資材課 高田

提案に⾄った経緯や背景について教えてください。

提案をさせていただいたスーパーマーケット様とは以前より協力関係があり、ポリエチレン手袋以外にも包装用ラップなど様々なコスト削減の取り組みをしてきました。

今回提案させていただいたポリエチレン手袋も、その取り組みの一つです。

当社もスーパーマーケットのグループであるため値上の影響は痛感しており、少しでもコストを削減したいと思っていました。

また、提案先のスーパーマーケット様は消耗品の配送を問屋様に委託されていますので、そちらの問屋様ともタッグを組んでいます。

提案のポイントはどこですか?

海外拠点であるベトナムでの開発と物流の構築、この2つがポイントです。

海外拠点であるベトナムでの開発について

当社は、国内だけでなく海外でも商品開発を行えるという強みを持っています。

現地にある製造工場と直接取引をすることによって、コストメリットを出すことができます。

また、商品開発の際は現地視察を行います。
ポリエチレン手袋は食品に触れるものであるため、現地の工場の衛生状態や管理方法をしっかり確認してきます。

物流の構築

海外から仕入れた商品は自社の倉庫へ運ばれてきます。

今回ポリエチレン手袋を提供したいお客様は山口県のスーパーマーケット様なので、倉庫のある岐阜県から山口県まで物流を構築しなければなりません。

当社グループに物流会社があり山口県へのルートが敷かれていましたので、今回新たに混載で配送をお願いしました。
混載にすることで配送費は他の商品と折半になり、ここでもコストメリットを出すことができました。

お客様からの評価はどうですか?

コスト削減ができ、共同仕入の取り組みを続けることができています。
まだまだコスト削減できそうな消耗品があるので、お客様と一緒に提案を進めていきたいです。

ポリエチレン手袋に関しても、様々な協力関係にあるスーパーマーケット様へと広げる動きもしていきたいです。

今後も当社の商社機能を活用して、消耗品をただ仕入れるのではなく「開発」するということに力を入れていきます。

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